当レポートでは、2024年1月から2024年9月末の期間で発行が確認できた日経225銘柄153社の狭義の統合報告書（※）を対象に、人的資本における目指す姿と課題の開示状況を調査した。
（※）「狭義の統合報告書」とは、IIRC フレームワークなどの統合報告ガイダンスを参考にして制作されている報告書、または冊子やWEB サイトでレポート名を統合報告書・統合レポート等と題されている報告書を指す。

レポートサマリー
●日経225銘柄のうち、人的資本経営の方針を示した企業は約８割
●方針を示した企業のうち、人財戦略と経営戦略や企業価値との関連性を説明している企業は3社に1社程度にとどまる