当レポートでは、2024年1月から2024年9月末の期間で発行が確認できた日経225銘柄153社の狭義の統合報告書（※）を対象に、統合報告書における社外取締役の、資本市場を意識した記載の状況について調査した。

（※）「狭義の統合報告書」とは、IIRC フレームワークなどの統合報告ガイダンスを参考にして制作されている報告書、または冊子やWEB サイトでレポート名を統合報告書・統合レポート等と題されている報告書を指す。

＜レポートサマリー＞

■PBRや資本コストに言及した社外取締役の記載は19.6%

■資本市場を意識した発信を行っている社外取締役のバックグラウンドは主に企業経営

■主として中・長期経営計画の振り返りでの発信