当レポートでは、2023年12月末時点で発行が確認できた狭義の統合報告書（※）のうち、日経225銘柄の企業204社を対象に、マテリアリティの記載状況を調査した。

（※）「狭義の統合報告書」とは、IIRC フレームワークなどの統合報告ガイダンスを参考にして制作されている報告書、または冊子やWEB サイトでレポート名を統合報告書・統合レポート等と題されている報告書を指す。

【レポートサマリー】

■日経225銘柄のうち、経営のマテリアリティ開示は44.1％が開示

■リスクと機会など重要性の意味合い説明は、開示企業の62.5％