当レポートでは、2021年12月末時点で発行が確認できた狭義の統合報告書（※）のうち、日経225銘柄の企業188社を対象に、統合報告書において、開示の充実度向上が著しいマテリアリティの記載状況を調査した。
（※）「狭義の統合報告書」とは、IIRC フレームワークなどの統合報告ガイダンスを参考にして制作されている報告書、または冊子やWEB サイトでレポート名を統合報告書・統合レポート等と題されている報告書を指す。
＜レポートサマリー＞
■調査対象の9割がマテリアリティ開示も、定義説明は6割にとどまる
■重要性の説明はおよそ半分、望まれる読者配慮