当レポートでは、2021 年 12 月末時点および 2022 年 9 月末時点で発行が確認できた狭義の統合報告書（※）のうち、
日経 225 銘柄の企業を対象に、人的資本の記載状況の変化について調査した 。
（※）「狭義の統合報告書」とは、統合報告フレームワークなどの統合報告ガイダンスを参考にして制作されている報告書、
または冊子や WEB サイトでレポート名を統合報告書・統合レポート等と題されている報告書を指す。
＜レポートサマリー＞
■マテリアリティに人的資本に関する事項が含む企業は、大幅増の 95％
■CHRO メッセージを掲載している企業は 、約 20 ポイント増え 、約半数に
■人的投資について掲載している企業は、増加傾向ながら約 1/4 の開示状況