持続可能な成長や企業価値の向上に資するキャッシュフローの創出とそれらの活動と直接関係性を見出しにくい社会・環境問題への取り組みに対して、企業はいかなる方法で双方の活動を両立させ得るのか。上記の問題意識に基づき、ESG（環境、社会、ガバナンス）情報開示の道標となる『記述情報の開示に関する原則』を参照しつつ、記述/非財務情報の充実に向けた今後の方向性を会計学の観点から考えてみたい。